トップメッセージ

　当社は2026年4月1日、社名を「上新電機株式会社」から「株式会社Joshin」に変更しました。2026年度は、新たな中期経営計画「JT-2028 経営計画」（以下、新中計）の初年度でもあり、新生Joshinとしての本格的な出発点です。
　今、家電量販店ビジネスは大きな変革の刻（とき）を迎えています。これまで業界の競争は、「店舗数の拡大」「店舗の大型化」「低価格化」という3つの軸を中心に語られてきました。しかし、人口減少や少子高齢化という前例のない構造変化が現実となった今、これら「規模」や「価格」に依存した従来のビジネスモデルだけでは、持続的な成長や収益性の向上を果たすことは困難です。
　だからこそ私たちは、単なる規模の拡大を追い求めるのではなく、長年培ってきたお客さまとの「信用と信頼」をすべての起点とし、新たな時代の経営基盤を構築してまいります。新社名に込めたのは、まさにその不退転の決意と未来への意志です。
　75年余にわたり、関西の地を中心に育んできたお客さまとの確かな絆。そして、阪神タイガースのオフィシャルスポンサーとして全国の皆さまに愛されてきた「Joshin（ジョーシン）」というかけがえのないブランド。私たちは、この親しまれてきたアイデンティティを大切に守り抜きながら、次なるステージへと進化する覚悟を、この新しい社名に重ね合わせました。

　社会の構造がどれほど激変しようとも、私たちが創業以来大切にしてきたお客さまとの絆、そして積み重ねてきた「信用と信頼」は、当社の不変の価値として次世代へ継承していかなければなりません。
　当社の社是は「愛」です。それは、常に相手の立場にたって行動することを意味します。この想いから生まれた「まごころサービス」を、私たちは75年を超える歴史の中で実直に受け継いできました。お客さまが商品を買う前、買う時、そして買った後――そのすべてのプロセスに寄り添う姿勢は、この社是から厳然と生まれています。一般的な小売業では、購入前の販促や購入時の接点に注力しがちであり、購入後のアフターフォローはメーカーや外部の修理会社に委ねられることが少なくありません。しかし、当社はその「買った後」の接点にこそ、真の価値があると信じ続けてきました。
　私自身、40年前に上新電機（現 Joshin）に入社し、大阪・日本橋の店舗に配属された当時の忘れられない原体験があります。ある時、お客さまから「テレビの映りが悪くて困っている」とご相談をいただき、すぐに軽トラックで現地へ向かいました。アンテナ線などを懸命に確認したものの、地域の電波環境の影響もあり、その場で完全に復旧させることはできませんでした。しかし、そこで「できません」と諦めるのではなく、現在の状況と理由を一つひとつ、丁寧にお伝えしましたところ、お客さまは「そこまで調べてやってくれたならわかった。ありがとう」と、深く納得してくださったのです。
　振り返れば、私がしたことは決して特別なことではありません。困っているお客さまのもとへ駆けつけ、現状を調査し、誠実にご説明しただけです。しかし、この「当たり前の積み重ね」こそが、マニュアルを超えた「信用と信頼」を築くのだと、身をもって実感した瞬間でした。
　その後、そのお客さまからご友人やご近所の方を紹介していただき、信頼の輪は少しずつ広がっていきました。それだけにとどまらず、年月を経て親からお子さまへ、そしてお孫さまと、世代を超えた「縦のつながり」へと紡がれていったのです。一人のお客さまに誠実に向き合うことが、次のお客さまとの新しい出会いを連れてくる。商売の本質とは、こうした「信用と信頼」の掛け算にあります。40年を経た今も、この経験は私の経営者としての原点であり続けています。
　人が人に寄り添い、お客さまの「生涯価値（ライフタイムバリュー）」を最大化していく――。この尊い想いを現場で体現しているのは、ほかでもない、Joshinの「人財」です。いかに時代が移り変わろうとも、お客さまの心に寄り添う一人ひとりの「人財力」こそ当社の核心的な競争優位の源泉であり、この事実だけは、何があっても揺らぐことはありません。

　前中期経営計画「JT-2025 経営計画」（以下、前中計）におきましては、主要な経営指標が計画未達となり、ステークホルダーの皆さまのご期待に十分お応えすることができませんでした。売上をつくる力は一定程度積み上がったものの、売上総利益は伸び悩み、営業利益やROE（自己資本当期純利益率）といった収益性指標はいずれも目標に届きませんでした。この結果を経営陣一同、厳粛に受け止めています。
　最大の要因は、売上を最終的な利益へと結びつける「稼ぐ力」を出し切れなかったことにあります。期間中、エンターテインメントやモバイル通信、リフォームといった成長領域が牽引し、全体の売上高は一定水準を維持していました。しかし、その足元では当社のコア事業である家電事業の顧客基盤に揺らぎが生じていたのです。
　家電製品は買い替えサイクルが長く、特に大型家電では一度ご購入いただくと、次の機会まで8～10年もの期間を要します。かつてはその間も、電池やケーブル、消耗品などの購買を通じてお客さまとの接点が維持されていましたが、近年、こうした日常的なタッチポイントがホームセンターやドラッグストア、コンビニエンスストアといった他業態へ流出し、お客さまとの絆が徐々に希薄化していました。この市場環境の変化に対し、適切なタイミングで有効な打ち手を講じられなかったことは大きな反省点です。
　日常的な接点の喪失は、お客さまの来店頻度の低下を招き、アクティブ会員※数の減少という形で顕在化しました。2020年度におよそ570万人を数えたアクティブ会員は、2024年度には約470万人へと、100万人規模の減少を記録しました。これこそが、私たちが正面から向き合うべき最大の経営課題でした。
　しかし、反転への足がかりはすでに始まっており、続く2025年度、アクティブ会員数は小幅ながらも明確に増加へと転じました。私はこれを、当社の未来を占う歴史的な好転であると捉えています。2024年に導入した新たなロイヤルティプログラム「ジョーシンスマイルプログラム」の効果に加え、他業態に流れていた日常の購買接点を取り戻すための地道な取り組みが、確実に実を結び始めています。
　期待に十分応えられなかった事実から目をそらさず、課題をあぶり出し、変わりつつある兆しを確実な流れへと変えていくことこそが、新中計への出発点となります。

※ アクティブ会員：1年間に1回以上当社で商品・サービスを購入されたお客さま

　新中計において、Joshinが目指すべき姿勢、それは「NOを言わない電器屋」です。
　お客さまの「お困りごと」に徹底的に寄り添い、「これ、お願いできる？」という声をまず丸ごと受け止める。そして、どうすればお応えできるかを組織の知恵を結集して考え抜く。修理だけでなく、配送・設置・工事に至るまで、あらゆる場面でお客さまの課題にスピードとクオリティで応え続ける電器屋でありたい――。これは、私が強い覚悟を持って、社内へ繰り返し発信し続けているメッセージです。
　市場環境の変化は激しく、家電量販店への期待が多様化・高度化する今、従来の「数」や「規模」に頼ったモノの提供（プロダクトアウト）だけでは通用しません。お客さま一人ひとりの「お困りごと」を起点とする価値提供（マーケットイン）への転換こそが、これからの当社の存在意義となります。
　この価値提供を一過性のサービスで終わらせず、持続可能な成長モデルへと昇華させるカギは、ほかならぬ「お客さまとの絆」です。私が常々、社内で説いている言葉があります。「顧客基盤、すなわち収益基盤。収益基盤、すなわち経営基盤」であると。そして、この強固な基盤の源泉となるのは、目先の利益ではなく、日々の誠実な対応から生まれる「信用と信頼」にほかなりません。
　私たちの姿勢である「NOを言わない電器屋」を一人ひとりが徹底し、その積み重ねによって、「家電量販店版マチの電器屋」という新しいビジネスモデルが生まれます。大型量販店ならではの効率的なチェーンオペレーションと圧倒的な品揃え。そこに、地域に根差した「マチの電器屋」さんのような、きめ細かい配慮と圧倒的な機動力を融合させるイノベーションです。
　現在、関西地区では約70人の自社サービスエンジニアが稼働しており、お客さまからの要請で修理にお伺いしています。生活必需品である洗濯機については、原則「即日訪問・即日修理」の体制を確立しています。さらに、店舗から直接お客さまのもとへ急行する「駆けつけサービス」の試験運用を大阪の北摂エリアで開始しており、2026年度中には対象エリアを順次拡大していく計画です。「電源が入らない」「リモコンの使い方がわからない」といった、従来の修理の枠に収まらない日常のご相談に対しても、リアル店舗のスタッフが直接出向いて解決へと導きます。
　加えて、こうした「人によるリアルな対応」に最新のデジタル技術を組み合わせることで、お客さまのスマートフォンを通じて工事見積もりや故障診断をリモートで行うハイブリッドな体制整備も進めています。
　実は、この「駆けつけサービス」を立ち上げた当初、社内には「3,300円の出張料をいただくことで、お客さまからご不満の声が上がるのではないか」という懸念もありました。しかし、実際に現場から返ってきたのは、私たちの想像を超える感動の声でした。

「Joshinは、ここまでやってくれるのか」

「まさか、こんなに早く来てくれるとは思わなかった」

　お客さまが本当に求めていたのは、安さではなく「すぐに解決してくれる安心」だったのです。これこそが、私たちが目指す「家電量販店版マチの電器屋」への確かな手応えであり、次なる成長への揺るぎない確信となっています。

　「家電量販店版マチの電器屋」を実現するには、当社が高品質なサービスを提供し続けられる拠点と当社の強みが活きる事業領域に、人財・投資・機能を集中させる必要があります。それは単なるコスト削減ではなく、当社の強みが最も発揮できる領域へ、人財と投資を再配置するということです。
　新中計は、当社が次のステージへと飛躍するための3カ年計画です。掲げる経営目標は、営業利益100億円以上、ROE7%以上の2つに絞り込みました。あえてこの2つに絞ったのは、前中計で残した課題が、まさに収益力と資本効率にあったからです。前中計で積み残した「稼ぐ力」の強化に再挑戦するため、損益計算書（P／L）だけでなく貸借対照表（B／S）を意識した経営を全社で推進し、P／L・B／Sの両面から、目標の早期達成を目指します。
　最大の柱は、経営資源の再設計です。新中計の3カ年を、変革と飛躍の2段階のフェーズに分けて取り組んでいきます。まず、変革フェーズと位置づける2026～2027年度の2カ年において、最大15店舗の不採算店舗の撤収を集中的に進め、有形資産のスリム化を推進します。店舗の撤収に伴い一時的な損失計上も覚悟のうえで、不退転の決意を持って取り組みます。
　あわせて、店舗再編によって生まれる人財には、教育・研修などのリスキリングの機会を提供し、これまで店舗で培ってきた知見と経験をモバイル通信、リフォームといった成長領域で活かしていきます。当社の従業員はかけがえのない「人財」です。だからこそ、店舗再編を単なる縮小ではなく、人財を必要な領域に最適配置する取り組みとして位置づけ、無形資産の拡充を同時に進めます。
　そして、2028年度を飛躍フェーズと位置づけ、新中計の経営目標を達成するとともに、その先の創業100周年を見据えた成長軌道へ移行していきます。

　この新中計の早期達成により、資本市場からの評価を獲得し、PBR（株価純資産倍率） 1倍以上の早期実現を視野に企業価値向上を実現するべく、私たちは全社的な行動計画として 「Joshin Reborn Action 2026」 をスタートさせました。これは、株式会社Joshinとして「JT-2028 経営計画」で掲げた目標の達成スピードを一段引き上げるための行動計画です。単なる改善ではなく、既存の枠組みやビジネスモデルを根本から見直し、店舗再編や人財の再配置を含め、痛みを伴いながらも自ら新しい形への変革を実現し、次のステージへと飛躍するための経営基盤を、全社一丸となってつくり上げます。この「Joshin Reborn Action 2026」のもと、以下4つの重点戦略を着実に進めます。これらの戦略は、それぞれ独立した施策ではありません。リアル店舗を再設計し、プライベートブランド（PB）商品で家電の収益性を高め、OMO戦略でお客さまとの接点を広げ、リフォームで暮らし全体に価値提供を拡張する。すべては、「家電量販店版マチの電器屋」を収益力あるビジネスモデルとして実装するための取り組みです。

　1つ目は、リアル店舗事業の収益力強化です。経営資源の再設計により、不採算店舗の撤収による資本効率の向上と、収益力の高い店舗への最適配置により収益力の強化を図ります。最も重視するのは、売上高・店舗数でリアル店舗事業全体の6割以上を占める関西地区です。創業の地である大阪を含む関西で、地域のお客さまから圧倒的に支持される存在にならなければ、他の地区でも当社らしい価値を広げることはできません。関西を起点に、「マチの電器屋」のチェーン展開を東海・関東・北信越へと広げていきます。
　2つ目は、PB商品への本格参入です。2025年度に商品部内に専任部署を立ち上げ、OEMパートナーの開拓を進めました。2026年度は中小物家電を中心として150アイテムを目標に順次発売します。これまでを振り返れば、もっと早くから取り組むべきだったと感じています。小売業として日々接しているお客さまの声や使用実態を商品開発に活かし、価格だけでなく、使いやすさや品質にもこだわった商品を提供することにより、利益率を改善していきます。
　3つ目は、OMO戦略です。当社のリアル店舗とECサイト「Joshin webショップ」との結びつきをこれまで以上に強固にします。両方ご利用いただいている相互利用会員さまは、年間の購入回数・購入金額とも、いずれか一方のみをご利用のお客さまを大きく上回ります。私たちは相互利用会員さまを 「コアファン」と位置づけ、お客さま満足度の向上によりリアル店舗・ECサイト両方の事業成長につなげていきます。
　4つ目は、リフォーム事業の領域拡張です。今後の成長が期待できるリフォーム市場において、専門性が要求されるオーダーリフォーム事業への進出を目的に、2026年2月、株式会社ハウスドゥ・ジャパンのリフォーム事業を承継するM&Aを実行しました。新たに当社に加わったジョーシンリフォーム近畿株式会社を起点に、まずは関西における展開地域を早期拡張していきます。

　これらの重点戦略を着実に実行することにより資本効率の改善を図り、資本コストや株価を意識した経営の実現を目指します。また、新中計では、配当性向40%以上に加え、自己資本を基準とした安定的な還元指標としてDOE（株主資本配当率）2.5%以上を新たに導入しました。あわせて、政策保有株式の継続的な縮減と有形固定資産の圧縮を進め、資本収益性と企業価値の中長期的な向上に正面から取り組みます。
　これらすべての取り組みの起点にあるのが、祖業である家電事業です。私が深く信じていることがあります。「家電で勝てない電器屋が、他の市場で勝つことはできない」。祖業である家電事業の復活と進化なくして、当社の未来はありません。私たちは、ここから逃げません。

　新中計を成功に導くために、私が最も重視しているのが、現場の力を信じる経営です。かつての家電量販店業界では、経営トップが「店をつくれ、大きくしろ、安く売れ」と指示すれば、それがそのまま業績につながる時代でした。しかし、今はそれだけで業績を伸ばせる時代ではありません。現場には、お客さまのニーズをつかみ勝つためのヒントがたくさん隠されています。お客さまのご要望、店舗ごとの地域特性、市場の機微、その答えを最もよく知るのは、現場で日々お客さまと向き合う従業員一人ひとりです。
　経営陣の役割は、現場の声を吸い上げ、それを具体的な形にし、再び現場に戻していくことです。こうした、現場が自ら考え、経営陣がその知見を意思決定に活かす組織を、当社では「自律航行型」「下意上達型」の組織と呼んでいます。この組織文化を全社で根づかせるため、2026年5月末より、私を含め、全役員、そして部長クラスまでが参加する集合研修を開始しました。まず、経営陣自身が変わらなければ、その下の構造や行動は変わらない。そう確信しているからです。
　ガバナンスについて、私が大切にしているのは「誠実さ」です。当社では結果として表れるすべての数字を、誠実に受け止めることを徹底しています。数字はうそをつきません。良い数字も、悪い数字も、現場から上がってきた答えをありのまま謙虚に受け止め、そこから「次に何をするか」を愚直に問い続ける。悪い結果に対する責任を追及するのではなく、「次にどう活かすのか」を組織全体で問い続けます。誠実な数字の上に、誠実な意思決定がある。これが、新生Joshinが取り組むガバナンスの基本姿勢です。
　こうした意思決定を組織として支えるため、当社は2025年6月、監査等委員会設置会社へ移行しました。執行側への権限委譲によって意思決定のスピードを上げるとともに、取締役会による監督の実効性を高めることでPDCAサイクルを回し、新中計の重点戦略や「Joshin Reborn Action2026」を着実に推進してまいります。

　新中計の最終年度となる2028年度は、当社の創業80周年の節目にあたります。私たちはその先にある2048年の創業100周年に向け、持続的な成長の礎を築いていかねばなりません。今、私が経営トップとして考えているのはただ一つ。確実に結果を出し、ステークホルダーの皆さまとの「信用と信頼」をより強固なものへと積み上げていくことです。
　その出発点にあるのはお客さまとの「信用と信頼」、そして現場一人ひとりの力です。買っていただいた家電製品が役目を終えるまで寄り添い続ける会社の姿勢。「Joshinってそこまでやってくれるのか」と驚いてくださるお客さまの声。そのすべての起点に、75年余にわたって積み重ねてきた、地域での「人と人とのつながり」があります。新生Joshinの未来は、この変わらない原点から生まれます。
　お客さま、株主・投資家の皆さま、お取引先さま、そして従業員一人ひとりに対しても、すべてのステークホルダーの皆さまから 「やっぱりJoshin」と選んでいただける会社を、必ず実現してまいります。これからのJoshinに、どうぞご期待ください。

私たちは、これまで培ってきた信頼と地域密着の精神を大切にしながら、
「量販店 × マチの電器屋」の融合を通じて、新しい価値の創造に挑戦しています。

リアル店舗やEC、サービスインフラといった多様なタッチポイントを軸に、
地域社会の暮らしに深く寄り添い、お客さま一人ひとりのライフステージに応じた課題解決を図る ̶

そんな地域ベースの「Joshin経済圏」の構築を通じて、
私たちはライフスタイル・サポートカンパニーへの進化を目指しています。

　AIやデジタル技術を活用したリモートによる工事見積り・修理診断や即日修理訪問サービス、ライフスタイルの変化に応じたオーダーリフォームやスマホメンテナンス、見守り・防犯サービスなど、Joshinは家電販売の枠を超えた新たな価値提供に挑戦しています。
　「量販店の利便性 × マチの電器屋の親しみやすさ」を融合させ、ライフサイクルに寄り添う商品・サービスを展開することで、変化する暮らしに、変わらず寄り添う。そんな未来を、地域とともに創っていきます。