人と社会の未来を笑顔でつなぐ

当社は経営理念「人と社会の未来を笑顔でつなぐ」のもと、中長期的な視点からバックキャストで経営ビジョンやマテリアリティ (重要課題)を特定しました。
株主・投資家をはじめとした幅広いステークホルダーの皆さまに、当社グループの目指す方向性や価値創造の基盤となる事業活動、 ESGの取り組みなどを当サイトにて紹介するとともに建設的な対話を通じた持続的企業価値の向上を目指してまいります。
なお、当サステナビリティページは株式会社Joshin 「統合報告書」記載の内容と基本的には同一内容のESG情報をご紹介しておりますが、最新の取り組みやデータを随時追加・更新しております。

トップメッセージ
代表取締役 兼 社長執行役員
金谷隆平
ジョーシングループのサステナビリティ
経営理念体系
価値創造プロセス/あゆみ
サステナビリティ各種方針
ESG動画
ジョーシングループのマテリアリティ
7つのマテリアリティ
マテリアリティの評価・特性のプロセス
財務・非資本の強化
ステークホルダーとの対話
イニシアチブへの参加
社外からの評価
ステークホルダーエンゲージメント

役員メッセージ

社外取締役メッセージ

社外取締役 
板野 則弘

変化の時代に、現場力と挑戦による持続的成長を支える

 私はこれまで、日本の素材メーカーにおけるBtoBビジネスの現場で、生産技術ならびにIT/DXの推進に携わってまいりました。流通・家電業界において、お客さまの暮らしに寄り添い、現場の最前線で価値提供を担っている従業員の皆さまの日々の取り組みに、深く敬意を表します。

 

 私の責務は、社外の独立した立場から経営を適切に監督し、中長期的視点に基づき、当社の強みの発揮と経営課題への対応を促すことにあります。急速に進展するAI化やデジタル化、地政学的リスクの高まりなど、事業環境が大きく変化する中、持続的成長と企業価値の向上に資するべく、健全で透明性の高いガバナンスに貢献してまいります。

 

 店舗やバックオフィスで活躍する従業員一人ひとりの知恵と情熱こそが、当社の未来を切り拓く原動力です。株主の皆さまやお客さまの視点を大切にしながら、従業員の声に真摯に耳を傾け、よりよい企業像の実現に向けて全力で取り組んでまいる所存です。

社外取締役
船本 道子

市場の変化を捉え、持続的な成長と企業価値の向上を目指して

 世界的な不確実性が高まる中、国内では物価上昇、人口減少、人手不足、消費行動のデジタル化が進み、業界を取り巻く環境は変化しています。当社が持続的に成長するには、店舗・EC・配送・アフターサービスを一体で捉え、顧客ニーズを商品・サービスの充実や業務改善につなげて現場の知見を経営判断に活かし、経営方針を実行できる組織であることが重要です。

 

 私はリテール企業の経営に携わる中で、暮らし方や購買行動の変化を捉えた、数値に基づく投資判断と中長期の競争力を支える資源配分を重視してきました。国内外の多様な事業領域で財務と事業開発の両面から経営課題に向き合ってきた経験を活かし、当社の顧客価値と収益性の向上、成長投資と財務規律の両立を後押しします。

 

 また、市場動向や資本市場の評価、ステークホルダーとの対話から得た示唆を経営に反映し、社外取締役として独立した立場から意思決定の質を高めて、当社の持続的な企業価値向上に貢献してまいります。

社外取締役 監査等委員
吉川 和美

経営判断を支えるモニタリングとガバナンス

 市場環境が大きく変化する中、企業価値向上には迅速かつ適切な経営判断を行う取締役会の役割が重要です。そのためには、経営判断の前提となる情報を適時・適切にモニタリングし、変化の兆候を早期に把握する必要があると考えています。

 

 こうした認識のもと、複数社で監査等委員会設置会社への移行を経験してきた公認会計士としての知見と経験を活かし、財務・会計、内部統制の視点から取締役会における経営判断の透明性・妥当性の向上に努めてまいりました。業界環境の変化も踏まえ、経営判断に必要な情報を多面的に検証するとともに、カテゴリ・チャネル・店舗別損益などについても経営陣からの報告を通じて継続的に確認し、「Joshin Reborn Action 2026」の実行にあたっても適切な情報共有に基づく経営判断が行われるよう提言を行っています。また、指名・報酬委員として、サクセッションプランの充実を通じ、持続的な企業価値向上を支える取締役会づくりに貢献してまいります。

社外取締役 監査等委員
大槻 和子

資本効率の追求と「Joshin らしさ」の結実

 「JT-2025 経営計画」(前中計)での収益性・資本効率指標の未達を受け始動した「JT-2028経営計画」(以下、新中計)ですが、中でも「Joshin Reborn Action2026」は、不採算店舗の撤収や人的資本への再投資を通じた「資産のスリム化と無形資産の拡張」という明確な方向性を示しています。公認会計士である私が社外取締役の一人として特に力を入れていきたいのは変革フェーズにおける事業基盤の再構築と有形固定資産の圧縮であり、これらが確固たる企業価値向上へ結びつくかが焦点となると考えます。

 

 財務会計面では不採算店の撤収に伴う一時的損失のリスク管理や厳格な在庫評価・回転率の向上、資本政策面ではROEのさらなる向上や政策保有株式の縮減の着実な実行を注視します。ガバナンスの立場からは、人的資本やPB・オーダーリフォームなどの成長投資に対する適切なROI監視を行い、経営資源の最適配置とリスク管理を実効的に監督してPBRの一層の向上と持続的成長を後押ししたいと思います。

 

 家電量販店業界は今、変革の時期にありますが、Joshinらしさを失わずにすべてのステークホルダーの皆さまと当社の掲げる 「ひと、まち、笑顔に。」を共有し、新中計の実現にたどり着けるよう注視していきます。

ESGの取り組み

社外からの評価