教育体制の整備と実施

 社内で実施する各種従業員研修のカリキュラムには、製品安全に関する内容を積極的に組み込んでいます。また、配送、設置、工事協力会社に対し、当社アフターサービス部門の従業員が講師として製品安全教育を実施しています。さらに、設置作業不備による製品事故を防止するため、多様な家屋構造に対応した搬入、設置、工事などの訓練を、技術研修センター内「Joshinトレーニングハウス」で行っています。
 また、当社業務基準と高品質なサービスを維持するために、2023年度より、協力会社従業員に対する研修のバリエーションを増加させています。重大事故再発防止研修やCS及び施工品質強化研修に加え、協力会社導入研修も実施することとし、 安全教育の徹底、配達工事技術の強化を図っています。

※ 工事協力会社を含むグループ全体の電気工事士資格保有者数は、3,589名
(2024年11月1日現在)

従業員対象研修(製品安全に関する内容を含むもの)実施実績

研修内容

頻度

管理職候補者研修

年間10回以上開催

サービス技術研修

年間100回以上開催

太陽光・住宅リフォーム研修

年間10回以上開催

営業店スタッフ商品設置体験研修

年数回開催

新入社員研修

年1回開催

社外向け研修(製品安全に関する内容を含むもの)実施実績

研修内容

頻度

配送、工事協力会社向け研修

年間70回以上開催

商品搬入、設置、工事などの教育訓練用の施設として「Joshinトレーニングハウス」を当社技術研修センター内に開設しています。この設備では、さまざまなお客さま宅の家屋構造に対応した教育訓練を行えるようになっています。当社の社員のみならず、協力会社の社員に対してもトレーニングを実施し、設置作業不備による製品事故の防止に努めています。

「Joshinトレーニングハウス」(2012年4月特許取得)での研修
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「Joshinトレーニングハウス」(2012年4月特許取得)での研修