社内で実施する各種従業員研修のカリキュラムには、製品安全に関する内容を積極的に組み込んでいます。また、テレビ会議システムやeラーニングシステムを活用した社員教育も随時実施しています。その他、配送、工事協力会社に対し、当社アフターサービス部門の従業員が講師として製品安全教育を実施しています。

また当社の電気工事は、必ず電気工事業を登録している電気工事士が施工する体制を整備していますsup{※}。電気工事を行う際には、工事担当者に「電気工事士資格」を明記した名札を付けることを義務づけています。さらに、お客さまにお渡しする工事伝票にも「電気工事士番号」を記載しています。

※ 工事協力会社を含むグループ全体の電気工事士資格保有者数は、3,862名
(2022年7月1日現在)

従業員対象研修(製品安全に関する内容を含むもの)実施実績

研修内容

頻度

管理職候補者研修

年間10回以上開催

サービス技術研修

年間100回以上開催

太陽光・住宅リフォーム研修

年間10回以上開催

営業店スタッフ商品設置体験研修

年数回開催

新入社員研修

年1回開催

社外向け研修(製品安全に関する内容を含むもの)実施実績

研修内容

頻度

配送、工事協力会社向け研修

年間70回以上開催

商品搬入、設置、工事などの教育訓練用の施設として「Joshinトレーニングハウス」を当社技術研修センター内に開設しています。この設備では、さまざまなお客さま宅の家屋構造に対応した教育訓練を行えるようになっています。当社の社員のみならず、協力会社の社員に対してもトレーニングを実施し、設置作業不備による製品事故の防止に努めています。

「Joshinトレーニングハウス」(2012年4月特許取得)での研修
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「Joshinトレーニングハウス」(2012年4月特許取得)での研修